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【海外誌紙に見る日本の評判】

2007.XX.XX　金融財政　（全XXX字）

　

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　 　外為市場に少なからぬ影響を与えているとされる「日本の主婦トレーダー」に海外メディアが注目している。「キモノトレーダー」とも呼ばれ、「日本の最も古いタブーに風穴を開けている」などと文化的視点からの論評も目立つ。米国の低所得者向け高金利型（サブプライム）住宅ローン問題に端を発したX月の急激な円高局面では、大きな損失を被ったケースが少なくないとみられるが、主婦らの投資意欲はその後も衰えていないようだ。 【キモノトレーダー旋風】 　X月X日付の英紙タイムズは、日本の主婦や独身女性の間でここ数年、インターネット経由の外国為替証拠金取引（ＦＸ）がブームになっていると紹介。「キモノトレーダー」と名付け、「エコノミストや大手企業などはキモノトレーダーの市場への影響力を畏怖（いふ）し、為替市場の分析を見直さざるを得なくなっている」と驚きをもって伝えた。

〜中略〜

　英紙は、女性は性格的にもインターネット外為取引に向いているとの見方を紹介。「情報化社会では女性は男性よりもパワフルです。女性はファッションの小さな変化にも細かな注意を払い、最良のレストランやホテルの噂（うわさ）をネットでチェックすることにも手間を惜しみません」（東京在住の３０代女性）と引用した。

　４０代のある主婦トレーダーは、米紙に対し「市場が、より予想しにくいものになれば、多くの主婦は取引をやめてしまうだろう」と述べた。しかし、同紙は「今回取材した６人の主婦の大半が既に取引を再開しており、その他の主婦も近いうちに取引を再開すると話している」と結び、家事の合間の外為取引が、一過性のブームではない可能性を示唆している。