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パワフルリスモンG−与信ナビ

リスモン徹底解剖

この会社は大丈夫?

リスモン読み解きのキホン

リスモンサンプル画面

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東京商工リサーチが保有している140万の企業データベースから、会社名、TSR企業番号、住所、代表者、電話番号、設立、資本金を表示します。

リスモンG-与信ナビは東京商工リサーチの企業情報にも連携しているので、評点や業績を含む企業プロフィールデータを入手するには「東京商工リサーチ企業情報を表示」ボタンをクリックするだけでオーケー。

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倒産実績に基づいたリスクモンスター独自の分析による格付。与信対象先の信用力判断の端的な目安として、信用力の高い順にA,B,C,D,E,Fの6段階と、格付判定が行えないGに分類しています。相対評価ではなく、過去の倒産企業のパターンに近いか遠いかの比較を定量面、定性面の両面で絶対評価しています。また毎日の特殊情報の収集により補正を加えていることも大きな特長です。

このRM格付に右の短期動向(5段階の矢印)をあわせて信用度を判断します。

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過去のRM格付の変遷を表示します。現在、直近3ヶ月、半年前、1年前、1年半前、2年前の信用状況をあらわします。企業の信用度は時系列で把握することが大切。同じ格付でも信用度の上昇の結果なのか、下降した結果なのかで大きく異なります。信用力を時系列でチェックできるのはリスモンG-与信ナビの大きなポイントです。

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カスタマイズ与信指標」は貴社の財務体力と与信先の規模・信用力を比較分析し、与信先が万一倒産等支払い不能状態になった場合でも 貴社の体力の範囲内でカバーでき、かつ与信先に対するシェアを取りすぎることのない「最適な与信金額」を自動算出いたします。値決め交渉時の参考データとしてご活用いただけます。

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検索した企業が他企業の「仕入先」「販売先」に明記されているものを逆引きで検索します。「代表者」の場合は他企業の「大株主」「代表者」に明記されているものを検索します。本業と関わりのない事業を関連企業で行っていないか、倒産懸念のある会社と取引していないか、ライバル企業の販売先はどこか... 。 与信調査だけでなくマーケティング、アタックリストの作成にもご活用いただけます。

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リスモンG-与信ナビ、そして与信をよく知るための資料・用語解説など、無料情報を提供しています。


この会社の仕入先は?販売先は?

スパイラル検索で営業訪問のアタックリストを作る

「スパイラル検索」は検索した会社と他社のつながりを発見するツール。

検索した企業が、他企業の「仕入先」「販売先」に明記されているケースを逆引きで検索します。「代表者」の場合は他企業の「大株主」「代表者」に明記されているものをピックアップします。

例えば、株式会社ABC商事について調べている場合、スパイラル検索の「仕入先」ではABC商事が企業プロフィール上の販売先として登場している企業を逆引きするわけです。本来の「与信」に役立つ使い方としては、本業となんら関わりのない事業を関連企業で行っていないか、倒産懸念のある会社と取引していないか、代表者がどのような企業の代表や株主を兼任しているか、などをチェックします。

このスパイラル検索を使って、営業訪問用のアタックリストを作ることも可能です。自社の競合他社を検索し、スパイラル検索の「販売先」をクリックすると、その競合他社の顧客(販売先)がピックアップされます。自社製品と同種の製品を製造、販売する会社を調べることで、販売ルートを洗い出したり、大口顧客を調べることが可能です。スパイラル検索は企業プロフィールデータ(提供元は東京商工リサーチ)の帳票上に記載されている企業名をピックアップしています。企業プロフィールの販売先、仕入先は大手から5社ほどを記載するのが通例ですので、大口顧客がリストアップできるというわけです。

しかも、このスパイラル検索部分は「無料!」。使わない手はありませんね!


この会社の仕入先は?販売先は?

カスタマイズ与信検索を使ってみよう問のアタックリストを作る

リスモンG-与信ナビの一歩進んだ機能「カスタマイズ与信情報」を使ってみましょう。

企業プロフィールの評点、リスモンG-与信ナビのRM格付は検索した会社の信用力を表す指標です。では、取引先の信用力が把握できたとして、取引金額はどの程度に設定すればいいのでしょうか?例えば、RM格付が「C」の会社に対してどのくらいの取引金額が与信の観点から適正といえるのでしょうか。

適正な取引金額を算出するには、取引先の企業データだけでなく、自社の企業データと比較する必要があるのです。取引金額を仮に400万円だとして、自社が巨大な総合商社である場合と、社員数名の零細企業の場合ではそこに発生する「リスク」が大きく違います。 リスモンG-与信ナビの「カスタマイズ与信情報」では、致命的なダメージを受けない与信限度として、自社の財務体力に応じた格付ごとの基本許容金額、売り先の仕入債務のシェアを考慮した売込限度金額、さらに自社の決裁権限に応じた決裁限度金額の3つの最小値を自動算出して提供しています。このRM与信限度額を採用することで与信の観点から適正な取引ができるわけです。



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