sideBトップ バックナンバー 入会案内 G-Search
トップ > G-Search "side B" > バレンタイン戦線異常有り?
バレンタインなんかいらない!
バレンタイン戦線異常有り?
2006年2月16日 (text by 呉)

バレンタイン

2月14日はバレンタインデー。この時期になると関連するニュースやイベント情報を目にはするが、最近は、昔ほど盛り上がっていないような気がする。そんなバレンタイン事情をG-Searchが提供する「新聞・雑誌記事横断検索」で探ってみた。

OL7割、サラリーマン5割が「バレンタインなんかいらない!」

新聞記事によると、同僚などへの「義理チョコ」が縮小傾向にある一方、「本命チョコ」の高級化や自分への「ご褒美チョコ」の動きも進んでいるそうである。

また、別の新聞記事によると、企業に勤務する20−30代の独身男女各300人へのアンケートで、OLの7割、サラリーマンの5割が「バレンタインデーにチョコレートを渡す習慣なんかなくなればいい」と回答したという。

女性が義理チョコをあげる理由は「コミュニケーションの手段」(42%)、「毎年の恒例」(40%)など。一方、男性はバレンタインを「全く意識しない」人が49%という“無関心”ぶり。義理チョコにはあまり意味がないかもしれない。

そもそも、バレンタインデーとは何なのか?

そもそも、バレンタインデーとは何なのか?
その由来を調べてみると、3世紀ローマに遡り、ローマの司祭・聖バレンチヌス(英語読みではバレンタイン)が自由恋愛を禁じたローマ皇帝に抵抗して、殉教死した日。この日をバレンタインデーと名付けて愛の守護神をたたえる日としたことから始まったとされ、キリスト教ではカードや花束などを互いに贈り合う行事となり、現在も行われているという。

しかし、現在では宗教的な意味合いが薄れて、愛を伝える日として世界各国で男女を問わず、カードやプレゼントを贈る行事が行われているという。

日本のバレンタインデーは、女性が自分の好きな男性にチョコレートを贈ることで愛を伝えるといった、独特の行事が有る。あたかもチョコレートの記念日のように思われているが、この行事は製菓会社が考案したもので、これが次第に定着していったものだといわれている。

そこで気になるのが今年のバレンタイン商戦。新聞・雑誌記事横断検索にキーワード「バレンタイン AND 商戦」を指定して最近の記事を検索してみたところ、全国各地、特に地方の百貨店で相当数の記事がヒットした。

商戦としては、盛り上がっていないどころか、年末商戦後のビッグイベントとして、しっかり定着しているようである。

それでは海外のバレンタイン商戦事情はどうなのだろうか?同様に調べてみた。

海外のバレンタイン商戦事情

・アメリカ
男女とも好意を寄せている人やパートナーにチョコやギフトを贈り、プレゼントに使う。プレゼントは男性が女性より高額のギフトを贈るのが普通で、花や宝石類、ギフト券などが一般的。そのため、ガソリン価格の上昇などで個人消費は低迷気味のアメリカだが、バレンタイン商戦は好調のようだ。

・香港
こちらもプレゼントはチョコレートとは限らない。今年のバレンタイン商戦は特に飲食業が好調で、高級レストランの予約が人気だった。

・韓国
日本でも有名な製菓会社の影響か?韓国では日本と同じように女性が男性にチョコレートをプレゼントすることが一般的のようだ。しかし、バレンタインデーに欲しいもののアンケートをとったところ、未婚男性は「チョコレート」をトップに選んだが、既婚男性で「商品券」との答えが多かったという・・・

・台湾
台湾では男性から女性へプレゼントを送るのが習わしだ。送り物として人気があるのバラの花。永久の「久」と「九」の発音が中国語で同じことから、99本のバラの花束を彼女の会社に届けるなどという男性も出現する。また半年後には旧暦の七夕、「チャイニーズバレンタイン」が待っている。このときもプレゼントは男性から女性へと渡すようだ。

・中国
これまでは、台湾と同様、男性から女性に花束を贈ることが一般的のようだが、最近ではチョコレートを贈る事も定着しているようだ。バレンタインデー前のチョコレート販売による利益は通常の10倍以上に膨れ上がるという。市場が大きいだけに中国全土でこの文化が定着したら世界のバレンタイン商戦に影響を与えるかもしれない。

それぞれ目的や手段は異なるものの、世界中でバレンタインデーは独自の進化をして定着しているようである。

関連情報サイト
関連記事情報(for G-Searchデータベース)
2006.02.09 東京夕刊 5頁 国際 写図有 (全468字)
2006.02.14 中部夕刊 6頁 社会 (全303字)
※関連記事を見るためにはG-Searchの会員登録が必要です。
※関連記事の本文表示は有料となります、ご注意ください。